世界の経済システムを変える時

 経済が社会を支配している状況にあります。 世界の社会構造すら、経済にコントロールされています。 経済は、生産コスト、損得分岐点、利益率、労働時間、等々、様々な指標で評価されますが、結局のところ、過度に利益を上げ、資産を増やすことを目的とするものです。 完全なる利己主義と言わざるを得ません。 人間のためにある経済なのに、まるで人間が経済に支配されているかのようです。

 世界の国々も、全体主義的な経済システムの属国であるかのようで、何億人もの人々の最も基本的なニーズすら満たしていません。 その一方で、通貨の供給は、かつてこれまでになかったほど、世界規模の膨大なものになっています。 このことは、産み出された富が、少数の人々だけに恩恵を与えていることを意味します。 また、裕福な国と貧しい国との格差が拡大していることにも気付かなければなりません。

 経済は、多くの人々の生活に役立つときに、その役割を果たすことができるものです。 マネーは、人々の暮らしに必要としているものを、全ての人に供給するための交換手段です。 人間の幸せのために役立ち、すべての人々が物質的な満足を享受するために使われるエネルギーとも言えるでしょう。 貧困は、人間の利己主義の結果であることに気付く必要性があります。 共通の利益を共有し、すべての人間の幸せに基礎を置く価値観に、もう世界の経済システムを変える時が来ています


『愛』のエネルギーは、科学を超える最上位の真理

 人間の意識は、自己認識、自己変更システムであり、低エントロピー状態を目指して進化します。 『エントロピー』は物理学用語で、乱雑さの尺度です。 最大のエントロピーでは、すべてが乱雑です。 全く構造が無く、全く秩序がありません。


 愛は、低エントロピーの意識の本質です。 最も最適な作用、最も最適な関係性は、愛のシェアです。 シェアし、気遣う環境というのは、基本的に愛に基づく環境です。 低エントロピーであり、秩序だてられ、最適化され、構造化されています。 愛は低エントロピーな意識の本質です。 意識システムは低エントロピーに向かって進化します。 愛に向かって進化するのです。 愛になることがすべてです。それがシステムの行うことです。 個別意識は低エントロピーに向かって進化します。 より高い質の意識に向かって進化します。 あるいは、よりスピリチュアルに向かって進化するとも言い換えられるかもしれません。 愛に向かい、スピリチュアルな成長に向かうということです。

 あなたの人生の目的、存在の目的はエントロピーを下げることなのです。 意識の質を高め、愛になることなのです。 スピリチュアルな成長なのです。 なぜそれが目的なのかといえば、それが、あなたが一部としてある「システム」のやり方なのです。 進化し、生き残るのです。 「大きな意識システム」「ONE」は、すべてが平和なのです。

 我々は「大きな意識システム」から派生し、個別化された意識ユニットです。 私もあなたも。そして物理的現実も派生したものです。


資本主義はもう変える時代

 多くの人々が、私たちは『お金』によって支配されているのだということに気付きました。 そして戦争やテロは全て、資本権力者によって仕組まれた八百長であることにも気付きました。


 金融資本権力によって、教育、報道、宗教、検察、司法、政治、そして 選挙までもが操作されている現在の支配構造から、今後どういった方向性に社会の仕組みを変えていくかが重要です。 でも、もっと大切なことは『エゴの正義感』を捨て、『今』に幸せを感じられるよう、私たち自身の『内なる声』を聴くことにあるようです。


資本主義奴隷システムに気づき、人間の自由を取り戻す

 世界経済の土台となっている資本主義の限界に、多くの人々はもう気付きました。
 闇の支配者は、通貨発行権に始まり、テレビ、ラジオ、新聞、タバコ、麻薬、宗教、政治家、軍隊、電磁波、そして自分たちで作り出した戦争を使っています。

 私たちの背後で、光と闇の間の戦争が行われています。 それは12000年前から生きてきた精神的な奴隷状態から、人間を解放するための戦争なのだそうです。 私たちは自由ではありません。自由とは何だったのか、忘れてしまっているのです。 知っている事と言えば、憎しみ、暴力、テロ、タバコ、麻薬、税金、テレビで見るニセの政府、恐怖、信念システム、そして迷信だけです。 闇の支配者が、人間を支配するためにこういった事を作り出していました。 彼らは自分たちでテロを作り出しています。 そうすれば軍隊と支配の為の技術に、合法的にさらに権力を持たせる事ができるからです。


 真実を知る努力をしてください。証拠は存在します。 でも、それは自分で発見する必要があります。そうして初めて私たちはそれを信じ、知るでしょう。 - Pleiadian Alaje Message より

TPP・邪悪なワンワールド売国政治にNOを

 極秘に進められたTPP合意内容は、85品目の農産物の関税を撤廃する驚きの内容でした。 日本の食料自給率は、既に38%程度しか無いにも関わらず、このままTPP内容が実施されると、いよいよ3割を下回ってしまうとも言われます。 人が生きていくための源とも言える産業を犠牲に、規制緩和したところで本末転倒です。 日本にとっての国益とは何か、人にとって本当に大切なもの、決して失ってはならないものは何なのか、その答えは考えるまでもありません。 TPPによって、食を他の国に頼るしかない国になってしまった日本を想像すべきです。お金よりはるかに大事なものがあります。

 今の政治が、誰のために行われているものであるか、既に多くの人々が気付いていることと思います。 日本企業の株式も、既に三分の一は海外投資家が所有しているのだそうです。 日本企業が儲かっても、日本の労働者に還元されることはありません。 日本の財政が厳しいと言いながら、法人税を引き下げ、TPPで関税を引き下げ、やっている事は、日本の富を海外に垂れ流すことばかりです。

 極秘に進められたTPP合意内容を、どうして受け入れることができるでしょう。 邪悪なワンワールド勢力の手中に、日本を売り続ける政治から決別できるよう、日本の仕組みを変える時が来ています。



日本の真実を知り未来を

 集団的自衛という大義のもと、日本を戦争できる国にする安全保障法案が、とうとう参議院本会議を通過しました。
 邪悪なワンワールドのアジェンダは、世界政府、中央銀行、世界統一軍、世界金融制度によって、人々を支配しようとしているのだそうです。

インキュナブラ(隠れたエリート) 金融システム イルミナティ 秘密結社 世界各国政府の指導者

 『インキュナブラが金融システムをコントロールしており、「ダイヤル」を回す人々は巧妙に隠されています。歴史を通じて、金融システムとは、対象となるあらゆる組織をコントロールし、弱体化させ、破壊し、繁栄させることを可能とするフォースです。』 (750年後の未来から来た人類『ウィングメーカー』より)

 このことが事実であるなら、自民党安倍政権は、彼らの傀儡であるということに気づく必要性があるでしょう。 報道されることのない日本の真実を知り、これからの未来を切り開く時が来ています。日本を守りましょう。



日本人それぞれの大和魂を大切に

 明治維新以後、繰り返し戦争が引き起こされてきました。 今も尚、テロ、北朝鮮、イスラム国という脅威を演出し、戦争を引き起こそうとする者達がいます。 そして戦争は全て、国際金融資本とお金で操られる者達に仕組まれた、金儲けのための八百長であることに、ようやく多くの日本人も気付きました。 イラク戦争も彼らの利権獲得のために仕組まれ、日本はそれを後方で支援してきたのです。人の命を犠牲に金儲けする行為は、決して許されることではありません。


 多くの日本人は、明治維新の真実を知った時、自分の中に沸々と湧き上がる大和魂と正義感があることに気付いたことでしょう。 それは、縄文時代から脈々と受け継がれてきた、日本人の遺伝子に組み込まれた神の意志なのだそうです。 日本人は、それぞれが『利他の精神』を持つ神様であると言われます。

 日本人には、お金に換えられない精神的価値観があります。 私たちは、日本に生まれたことを誇りに思い、己の大和魂から湧き出る波動の力と正義感を信じ、行動に活かしていくことがとても大切です。多くのアメリカ人もまた被害者です。世界に日本式の愛を広げましょう。 それが、世界全体の幸福と、これからの未来を生きる人々のためでもあるのですから。

『自由』と『平等』を両立する

 『石井こうき』衆議院議員を覚えておられる方は、時代の経過と共に少なくなってきたかもしれません。 日本の将来を心の底から思い政治にご尽力された方であったことが、以下のカスタマーレビューからも読み取れます。 もし先生がこの世に生きておられたなら、きっと増税政策を推進することは無かったでしょう。


 いつの時代も世の人々は『自由』と『平等』を求めます。 国家主導型では中央官僚が権力を強め、資本主導型の現代社会では世界を超えた資本家や大企業が金権力を強め、権力を持たないその他大勢の人々を支配する構図が出来上がります。 そして、一部権力者とその他大勢の人々との間の均衡バランスが崩れた時、必ず争いごとが起きます。 私たちは多くの歴史から学び、気づく必要があるでしょう。 平和な人間社会は、『自由』と『平等』の両立にあることを。
 現代社会に必要なのは、お金の偏りと貧困を減らし、一人でも多くの人が『自由』と『平等』双方を実感できる社会にすることに尽きます。 そして大切なのは、それを支える人間社会の仕組みに、より良い改善を続けていくことではないでしょうか。 一部権力のみならず、より多くの人々がより豊かに暮らすことのできる社会構造に変える、力強い意志を持った日本の指導者たちに期待します。

『自由』と『平等』を両立する
当時のFNSドキュメンタリー大賞「日本病の正体」を載せました。
これからも先生の遺志を絶やさぬように。

『過剰資産』と『マネーゲーム』から回す税制に

 日本に生まれたというただそれだけで、人の命をつなぐ営みからも税金を徴収するシステムが消費税です。 もちろん生まれたばかりの子どもに代わり、親が間接的に支払っています。 人間が生命をつなぐための消費に課税する仕組みは、明らかに人道的に間違っていると言えるでしょう。 日本に子供が減少している要因は、税制の逆進性にあることにも気付かなければなりません。

 2011年の平均月収は 223,133円なのだそうです。 日本で何も資産を持たない人が1ヶ月間を普通に生活をするのに、およそどれくらいのお金が必要になるでしょう。 衣食住に必要な経費を考えると、とても生活に余裕など持てるはずがありません。 結婚するお金が無い、子どもを育てるお金がない、税制を含む現在の資本主義社会システムそのものに大きな問題があります。 国の中央権力や財務省は、こういった低所得生活の現実に真剣に向き合い、人道的な税制改革を早く進めるべきです。


 財務省は、消費税が社会福祉に充てる財源としてふさわしいとしています。国民は騙されてはいけません。社会福祉制度は、生活弱者を救済するシステムなのに、現実の生活では本末転倒に働いてしまいます。安泰なのは中央官僚と、生活レベルに余裕のある者だけです。社会福祉のみならず公益に充てる財源は、人が生きるために必要な消費からではなく、人が生きるに必要のない『過剰資産』や、人の暮らしに何の付加価値も産まないマネーゲームから回す税制改革が強く望まれます。これからの日本を生きる、一人でも多くの人々のために。

『原発ゼロ』で地球の未来を …『放射能汚染の星』にする政府にNo

 政府は原発を「重要なベースロード電源」と位置づけ、民主党前政権が掲げた「2030年代に原発稼動ゼロ」施策を無いものとしました。 未来の地球を『人類の生命を脅かす放射能汚染の星』にする政府です。今が良ければ、これから先数万年という桁違いの将来を犠牲にする者達の人格が疑われます。
 全国455の県や市町村議会が国に提出した、原発に代わって太陽光や風力など自然エネルギーを大幅に増やすよう求める意見書や、 小泉元総理、細川元総理の人道的メッセージを無駄にしてはいけません。『原発ゼロ』を心から願います。


 「世界には計35万トンの高レベル放射性廃棄物と使用済み核燃料があり、1年間に1万トンずつ増えている」…スイスで話題を集めたドキュメンタリー映画の言葉です。
 原発の決定的問題は、使用済燃料の劣化ウランと呼ばれる放射性廃棄物を、安全に捨てる方法がないことです。 人の生命を奪う危険なものであるにもかかわらず、現在の科学技術ではそれを無くすことができません。 そのため、人に届かない地下深くに埋め、数万年もの期間をかけて消えるのを待つしかないのです。安全性とは別次元の問題です。
 生物は、自然につくられた放射能は貯めませんが、人工的につくられた放射能の方は、栄養と間違え体内に蓄積します。 植物が栄養と思い吸収し、それを微生物が集め、それを小さな生物が集め、それを大きな生物が集め、と数万倍にも濃縮していきます。 つまりそれは、環境中に放出された放射能は低レベルでも、人間が取り込む時には数万倍の濃度になっているということです。 また、放射線の影響は外から浴びるより、体内に食べ物などから取り込んだ時の方が、被害が大きくなることも分かっています。
 そして更に、原発から出た劣化ウランは、原子力爆弾の原料としても使われます。 イラクでは、空気や食べ物を通じて体内に取り込まれ被爆した結果、多くの子どもたちが白血病を中心とした悪性腫瘍となり、大勢の子どもたちが亡くなりました。 これは『原発を維持することの愚かさ』と同じと言えるでしょう。


 現代社会では、どうしてもお金が世の中の判断基準になりがちです。 でも、お金は単なる交換道具にしか過ぎません。 国民が健康で平和に生きていくことの方が、お金よりはるかに大切なことです。本末転倒になってはいけません。 原発を止めれば、新たな雇用もたくさん生まれ、長期的には日本経済もより大きく成長できることでしょう。 私たちの小さな行動一つひとつを積み重ね、『脱原ゼロ』を実現させましょう。これからの未来を生きる人々のために。

カジノ解禁で社会福祉にお金を回す

 約1兆円の市場規模と見られる日本のカジノが、昨年12月国会に提出されています。 その後の報道には見つかりませんが、いったいどのように検討が進んでいるのやら。
 宝くじ事業のように、日本にも公益カジノを設立し、そこで得られる収益を公共や社会福祉にまわした方が、 貧富の格差を益々拡大する消費税増税の愚策より、はるかに『人の幸せ』の理にかなっています。 もちろん管理団体が責任を持って、事業収支の透明性を確保し、収益の使い道を一般公開することが大前提です。

ご参考:カジノ合法化によるメリット

 カジノ解禁に対し、一部からは倫理的批判もあるかと思います。 しかしながら、現代社会で繰り広げられている賭博化した金融取引など、もはや強欲な投機目的のマネーゲームにしか過ぎず、実体経済への施策なくして、人々の暮らしを豊かにすることなど絶対にできません。
 もし、日本にカジノが誕生すれば、きっと世界に誇れるエンターテイメントにすることができるでしょう。 日本人の丁寧できめ細かな気配りとサービスの品質、ゲームセンター・パチンコ店にある機器設備などを見ても、世界には無い魅力を演出できるに違いありません。海外の大富豪が、たくさん遊んで外貨を使ってくれることにも期待が持てます。他国のサービズには類の無いオールジャパンカジノがいいですね。

 カジノ解禁から、地域雇用の場を増やすと共に実体経済を活性化し、更に税制改革へとつなげていきましょう。 税金は『遊んで暮らせる人』に納めてもらい、その収入を地域社会や公共福祉に回した方が、社会全体で幸せな人と笑顔の数がたくさん増えます。

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